日本の米、中国大陸でビジネスチャンス課題は燻蒸など

　２時、就寝。

　７時に起床し、大粒納豆、目玉焼き、牛肉そぼろ煮、アスパラ菜（オータムポエム）のお浸し、油揚げと玉葱の味噌汁でご飯２杯の朝食をとる。

　９時過ぎ、市内某所に移動し、現場確認と打ち合わせ。

　１２時過ぎ、コンビニで購入したレタスサンドイッチ、納豆巻き、サラダチキン（プレーン味）、低脂肪乳で昼食をとりつつ、某氏の車で長岡市に移動。

　１３時３０分から長岡市内の某公共施設の会議室で行われている観光誘致ツアーに関する意見交換に途中から参加させてもらう。
　観光施設の関係者だけではなく、農業生産者も入っているので、話の幅が広い。

　１６時過ぎ、事務所に戻り、事務仕事。

　１８時、牛バラ肉、バナメイ海老、ワタリ蟹（バーレーン産）、人参、キャベツ、えのき、白菜、春菊、長葱、エリンギ、大量のニンニクのスライスを入れ、昆布と干し椎茸で出汁をとり、 沖縄県宮古島市の「雪塩」で味付けをした塩スープを使った塩寄せ鍋、小粒納豆と梅肉の和え物、ビール５００ｍｌ３本で夕食をとる。

　食後、事務所で輸出に関する資料を読み込む。

　２３時過ぎ、熱めのシャワーを浴びたのち、録画しておいたテレビ番組を一気に観る。

　日本人が年間に食べる米の量は、戦後である昭和３７年でも年間一人当たり１１８．３ｋｇあったが、平成２７年度では半分以下の５４．６ｋｇとなっている。

　日本人が食べなくなってきたが、中国大陸では米を輸入する状況であり、日本の農業にとってはチャンスと言える。
　しかし、玄米のまま輸出できず、中国大陸への出す場合には、燻蒸など明らかに味を落としてしまう事をしなくてはならない。
　政治上の問題でもあり、中国側が抱き着き外交にでるような事態になったら、一気に改善を迫るような動きをしてもらいたいと思う。

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平成３０年１月２９日『産経新聞』

日本産コメ　中国で商機
大使館などＰＲイベント展開
日本食ブーム 追い風

　日本政府は世界最大の消費国である中国へのコメ輸出拡大に向けて、現地での認知度アップに力を入れている。日本産コメの輸出量は増加傾向にあるものの価格競争力などの面から伸び悩んでおり、中国での日本食ブームや日中政府間の関係改善を追い風として売り込みを図りたい考えだ。

　「白米は本当にすごくうまい。炊き方のコツ知ってる？」中国版ツイッター微博で５２５万人のフォロワーを持つグルメブロガー「美食家大嘘」は２４日、北京で開かれた日本産コメのＰＲイベントの様子を投稿した。会場では中国でも人気のドラマ「孤独のグルメ」で知られる俳優の松重豊さんが「ご飯は香りや甘さなど五感を刺激する可能性を秘めた食べ物だ」とアピール。女優の桜庭ななみさんも「納豆ご飯は体によく、ダイエットのときによく食べた」と流暢な中国語で紹介した。
　日本大使館などは同日から２月１１日まで、北京と上海の日本料理店２６店舗と協力し、日本産コメを使った海鮮丼やうな重などの特別メニューを提供するキャンペーンを展開。テーブルには電子商取引大手アリババ集団などのＱＲコードが置かれ「日本産がおいしいと感じたら、その場で買ってもらう仕組み」（日本大使館担当者）だ。日本への観光客急増により中国では日本食への関心が高まっている。２０１７年の日本料理店数は４万８００店と４年前の約４倍まで増加し、１５年には米国を技いて世界最多に。日本産コメの需要を喚起するチャンスでもある。
　ただ普及に向けた最大の課題は価格競争力だ。アリババのサイトに出品されたコシヒカリは２キロ約１３０元（約２２００円）。流通コストのため価格は日本国内の２倍前後となり、中国の東北地方産米と比べると数倍の価格差だ。
　中国の年間コメ消費量１億４千万ドルに対して日本産精米の輸出量は３７５トン（１６年）にすぎない。先の担当者は「認知度を上げて消費を増やし、供給側の競争によって流通コストが下がる好循環を生みたい」ともくろむ。
　日本産の輸出が伸び悩むのには政治的な要因もある。中国へのコメ輸出には中国政府から認可を受けた精米工場と燻蒸（くんじょう）倉庫が必要だが、これまで認められたのは神奈川県の精米工場１カ所と燻蒸倉庫２カ所だけ。農林水産省は１１年に８カ所の燻蒸施設を国内登録したが、１２年に尖閣諸島（沖縄県石垣市）の国有化をめぐって日中関係が悪化。中国側は検査担当者の派遣を中止し〝たなざらし″の状態が続いている。その後、国内登録された施設はさらに増えたが、いまだに「中国に認可を働きかけている状態」（農水省）だ。