2018年10月

2018年10月31日 (水)

第11回全国原子力発電所立地議会サミット2日目
原子力立地地域全国大会1日目、怪獣酒場新橋蒸留所

 2時、就寝。

 7時に起床し、熱めのシャワーを浴びる。

Dsc_0002 7時55分、ホテル1階レストラン「Lohas J Style」に行き、ビュッフェ形式の朝食をとる。これまで泊まったスーパーホテルはすべて朝食が無料であったが、ここでは有料(事前予約1100円)である。
 小粒納豆、オクラを多めに入れた有機野菜サラダ、粗挽きソーセージ、ベーコン、鶏唐揚げ、卯の花、きんぴらごぼう、切り干し大根煮、温泉卵2個、茹で卵2個、味付け海苔、若布と麩の味噌汁、ご飯、濃厚豆乳ですっかり満腹となった。

 8時45分、ホテルをでて、品川駅まで移動。

Dsc_0003 9時過ぎ、品川プリンスホテルに到着し、9時30分から第10回全国原子力発電所立地議会サミット2日目の全体会に出席する。
 各分科会から座長による議論のとりまとめ報告があったのち、経済産業省(資源エネルギー庁)、文部科学省、復興庁庁からのコメントがあり、引き続いての閉会式となった。
 閉会式で発表された今大会のサミット宣言(案)は、以下の通りで拍手をもって承認された。正直なところ、原子力発電への賛成、反対を超えて国に要望すべきことなどが分かりやすくなっていない点など、まだまだ改善の余地があり、本サミット自体の運営にも改革が必要である。


第11回全国原子力発電所立地議会サミット宣言(案)

 東日本大震災に伴う東京電力・福島第一・原子力発電所の事故から7年7カ月が経過するも、いまだに多くの方々がふるさとを離れて、避難生活を余儀なくされている。我々は、国に対して、被災者の健康と安定した生活が確保されるとともに、被災地が復興の 歩みを実感できるよう、全力で取り組むことを改めて強く求めるものである。

 国が今年7月に策定した「第5次エネルギー基本計画」では、2030年においては、エネルギーミックスの確実な実現を目指し、原子力については、安全性の確保を大前提に、長期的なエネルギー需給構造の安定性に寄与する重要なベースロード電源と位置づけている。原発依存度については、再生可能エネルギーの拡大などを図る中で、可能な限り低減させるという方針の下、2030年度における電源構成に占める原子力の割合を20~22%と見込んでいる。
 また、2050年においては、エネルギー転換を目指し、原子力については、実用段階にある脱炭素化の選択肢として位置づけている。

 第11回全国原子力発電所立地議会サミットにおいては、「これからの日本のエネルギ一政策と原子力のあり方~原子力発電と立地自治体の方向性~」をテーマに、原子力を含めたエネルギー政策に関する議論を深めた。5つの分科会では、「原子力政策と地域振興」「低炭素社会と原子力のあり方」「原子力発電所の再稼働と原子力防災体制」「核燃料サイクルと放射性廃棄物の中間貯蔵・最終処分」「福島原発事故被災地域の再生と各立地地域の廃炉計画に対する地域振興」について、それぞれの地域に存在する諸課題の情報共有を図るとともに、意見交換を行った。
 各分科会では、
・立地自治体として地域振興策を実施し、まちが発展するためには、これまで交付されてきた電源に関する交付金を継続したうえで、更なる充実と見直しを求める。
・新しい技術開発・技術革新は国においてしっかり後押しをしていただき、原子力発電は課題を抱える技術だという意見があるものの、再生可能エネルギーも含め、べストミックスが今の日本がとるべき道である。
・原子力防災体制については、災害弱者への配慮、受け入れ体制などについて、国や県の関わりを強化し、広報体制の充実を求める。
・原子力政策は、立地地域であるか否かや、原子力推進派、反対派に関係なく、国民が-致団結しないと進まないと考える。そのためには、国が根本的に考え方を変え、説明責任を果たし、国民理解を得るべきである。
・立地地域において、雇用を含めて産業が発展するような場所にし、また福島については特に若い人を含めて戻ってこられるような場所にしていくために、国や自治体として、短い期間ではなく100年プロジェクトのような形でしっかりとサポートしていただきたい。
などの意見が出された。

 本サミットの大きな意義は、地域住民の代表である議員として、これらの意見を体外的に発信していくことにある。そういった意味では、 立場や意見の異なった議員同士が、 住民の安全・安心の確保、生活の安定・向上、地域振興などに関して、地域住民の代表として、それぞれの見地に立った率直な議論を展開した。そして、原子力発電所や関連施設が立地する自治体は、その国策に一定の理解を示しつつ、今日までさまざまな問題において努力・協力を惜しまず、安全・安心を大前提に、立地地域の住民の理解を得るよう努めている。国におかれては、原発立地自治体、また、そこに住む地域住民と真撃に向き合って対話をすることで、その責任の重大さを認識し、原子力政策の理解を深めるべく、国民への働きかけを積極的に行うことを求める。

 我が国は、福島第 一原子力発電所の事故を真摯に反省し、安全を最優先にし、将来を見据えた長期的な視点に立ちながら、原子力政策に取り組む必要があると考える。また、高経年化対策や使用済核燃料の中間貯蔵、高レベル放射性廃棄物の処理・処分、核燃料サイクルをはじめとした諸課題については、国が前面に立ってしっかりとしたビジョンを国民に示していただきたい。

 原子力発電所の安全性の確保が何よりも重要であり、国におかれては、その責任において安全性の確保に着実に取り組むよう求める。また、原子力防災対策の実効性の向上に向けて、関係省庁が一体となって取り組むことを求める。
 エネルギー政策については、原子力発電の位置づけを含め、将来にわたって持続可能なエネルギー構成となるよう、国として政策を推進するとともに、国民への丁寧な説明と対話を行うことが重要である。

 そして、我々は、原子力発電所立地地域の国策への貢献に対する労苦が報われる社会の実現を切望するものである。

 以上、宣言する。

2018年(平成30年)10月31日
第11回全国原子力発電所立地議会
サミット参加者一同


 すべて終了となったのち、関係者の皆さんにご挨拶をして、東京駅に向かう。

 11時15分、東京駅に到着。多くの外国人客が復元された東京駅の前で写真をとっていた。

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 丸ノ内口から皇居に向かい、そのまま永田町に行かずに、あえて遠回りの皇居周辺一周を1時間以上歩く。

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*北桔橋(きたはねばし)門、高さ20m以上の石垣

Dsc_0013 12時30分、衆議院第一議員会館に到着し、地下の「衆議院第一議員会館食堂」(電話:03-3581-5111)で昼食。
 何するか迷ったが、今日はミニチャーハンがつくという「ラーメンセット(ラーメン&日替わりミニ丼、小鉢付き) 760円」を選んでみた。いつもながら、というか安定の低空飛行というべきか、麺はダマのような茹で加減であり、チャーハンは塩気が無い・・・。

Img_4239_2 食後、地下の大会議室に移動し、13時30分から原子力立地地域全国大会の1日目に出席する。
 元文部科学大臣の有馬朗人氏による開会挨拶、来賓挨拶は自民党・細田博之衆議院議員、全国原子力発電所所在市町村協議会会長である福井県敦賀市の渕上隆信市長。

 20分間の休憩ののち、14時20分からエネルギー戦略研究会・金子熊夫会長による講演「日本の原子力を誤解・偏見から守る~「プルトニウム悪玉論」と日米原子力協定自動延長」が行われた。主な内容は以下の通り。

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・内外の反原発団体は、「国際的な懸念や疑惑を招かぬために、日本はプルトニウムをこれ以上増やすべきではない、在庫量の上限を決めるべきだ、六ケ所再処理工場は不必要だから廃棄せよ」など声高に主張している。そもそも、日米原子力協定上の再処理権は長年の日米友好関係の中で、日本のエネルギー安全保障の観点から特別に認められてきたもので、一度手放したら取り戻せない。
・かつて初代の外務省原子力課長として、一連の日米交渉を直接担当したから、これは確信できる。
・日本が現在保有する約47トンのプルトニウムのうち約37トンは再処理委託先の英仏に保管されており、残り約10トンが国内にあるが、すべて国際原子力機関(IAEA)の厳格な保障措置・査察下にあり、決して裸のまま放置されているわけではない。また、軍事転用の惧れや兆候がないことはIAEAが繰り返し確認している。しかも、これらのプルトニウムは本来軽水炉の使用済燃料から分離されたもので、実戦的な核爆弾には適さない。
→ 六ケ所が動けば年8トン処理できる。
・従って「47トンで6000発の原爆ができる。だから国際的な懸念が拡大している」というのは甚だしい誤解・偏見であり、それによって「プルトニウム悪玉論」を拡散し、一般市民の不安を煽り立てるのは邪道であり、看過できない。
・自動延長された日米原子力協定下でも再処理は日本側の計画とニーズに従って粛々と行われるべきである。そのためにも当面原発再稼働とプルサーマル拡大が急務である。原子力委員会のプルトニウムに関する指針改定(7月31日)は本末転倒であり、再処理に「足棚」を課すのは間違いである。
・予見しうる将来、日本が原子力を再生可能エネルギーと並ぶ重要なエネルギー源として利用し続ける方針を確立している以上、再処理とプルトニウム利用政策は是非とも堅持すべきものだ。
・本年7月3日閣議決定された第5次エネルギー基本計画でも明記されているように、再処理は資源の有効利用のほかに、高レベル放射性廃棄物の減容化、有害度低減などの観点も必要だ。
・青森県内の関係自治体も六ケ所工場の意義を認め、その早期稼働を辛抱強く期待している。

 続いて、ジャーナリスト・櫻井よしこ女史による講演「日本の未来へ、合理的なエネルギー政策」が行われた。
主な内容は以下の通り。

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・日本人は勉強好きで、科学技術を追求した先進国であった。いつから、こんな「知識が欠落した議論」をするようになったのか疑問である。
・何度も福島事故後の現場に入った。農業試験場を講演会場にして、現地の地方議会の方と意見交換をした。民主党政権が設定した1ミリシーベルトに苦しんでいた。この神話を広げたのは細野豪志議員であった。現地の人の頭のなかは、1ミリシーベルト以上は怖いと刷り込まれてしまった。
・日本では昭和25年に初めて国勢調査20万人を行った。年間100ミリシーベルトまでは問題にないとの結果がでて、それが世界基準ICRP(国際放射線防護委員会)の勧告となった。
・自然界からは毎年1.5ミリシーベルト以上被爆しており、医療被曝も4ミリシーベルト以上ある。さらに食べ物からの被爆もある。
・福島での講演で以上のような事を述べたところ、貴女のこと、日本の調査は信じない、外国の調査だけを信じるという質問がでた。ICRP(国際放射線防護委員会)の説明をしたところ、退席していった。科学的なことを勉強する余地が無くなっている。
・朝日新聞などのメディアに影響されてしまっている。科学の力を分かりやすく話をしなければならない。
・原子力となると失敗の話だけになるのか、も不思議に思っている。福島は電源が津波によって無くなったのであって、あの地震に原発が耐えたことに着目すべきではないか。
・福島第二原発は被害もあったが、生き残っている。ハーバードビジネスレビューでも紹介され、危機を乗り越える教科書となっていることに注目してほしい。所員や業者が重いケーブルを運ぶようなことを行った。あそこにあったのは使命感だけである。命令はしていない、時々刻々と状況を説明しており、それを聞いての行動。すなわちエキスパートの集合体であった。上から言われなくても、きちんと皆が理解をして行動に移した。
・なぜこのような成功事例である福島第二原発が報道されないのか。もっと誇りをもって良い。1000年に1回の地震、そして津波に耐えきったのである。
・女川原発はその日の夜から、敷地内に地元住民を保護した。原発が安全だと感じていた証拠であり、住民と東北電力との信頼関係ができていた。

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・原子力関係者は気概をもってほしい。人類の未来を明るくすると原子力を導入した。勇気も気概もなくし、進取の気性を日本人は無くしてしまったのではないか。
・六ケ所はまだ稼働していない。ガラス固化はフランスにできて、何故日本ができないのか、自分はもどかしい。お役所仕事が原因ではないか。
・原発なしでは日本はエネルギーがもたない。中国は、脱化石燃料で原発への入れ替えを宣言している。日本人の力を信じて、進むべきではないか。
・現実を見れば分かる。北海道のブラックアウトは、火力発電に一極集中していたことが原因であり、明るさの電気だけではなく、多くの産業に悪影響がでた。泊原発は、火力発電より安全対策を進めており、活用すべきであった。新聞で書いたのは『産経新聞』のみ。太陽光も風力も役立たなったのも露呈した。
・世界ではアメリカと中国の冷戦が始まっている。そのなかで日本はアメリカ勢力であり、アメリカに守られている。アメリカは日本に一人立ちせよと言っている。中国は100万kw級の原発を100基以上作ろうとしている。中国は産業大国として力をつけていく。その基盤が原発である。
・エネルギーがきちんとしていなければ、経済が成り立たない。日本はただ衰退するだけである。

 16時からは「明治魂が共に育てた原子力のまち」と題した講演が茨城県議会・田山東湖議員から行われた。
 主な内容は以下の通り。

・大洗町は昭和29年、私が小学校4年生の時、三町村合併により誕生した。半農半漁。小さな耕作地と前浜漁業を中心にした決して豊かな町民生活であった。遠浅海岸に磯浜漁港を整備した、漂砂により機能することなく、破壊された。
・大洗町の大きな発展に寄与したのが、日本原子力研究所・大洗研究所の立地であった。
・昭和42年、大学を卒業した春、JMTRの建設から臨界を迎える時期が社会人スタート。
・田舎では会えない多用、多才な方々と日々触れ合うこともでき、社会整備への貢献も計り知れないものがあった。
・初代大洗町長、故加藤清氏(明治38年生まれ)を先頭に町議会議長たる私の父、勇之助(明治38年生まれ)など、町の有志がこぞって用地の確保に奔走し、200名を超える民間有権者の同意をもらい、誘致することができた。
・延べ45万坪という広大な土地を用意できたのは、先人の努力、心意気、町民性を感ずることでもある。
・異論なく、町長、議会、町民、子供達がこぞって、「私達はこの海をひらき、原子の火を育て、水と緑を愛する健康で明るい大洗の町民です」と昭和59年制定の町民憲章を唱和している。
・建設当初、町内に適当な食堂も少なく、父が若い職員の皆さんの食事を心配し、自宅で。ふるまっていた満悦な顔が思い出される。旧原研、旧動燃を立ち上げた旧知の職員の皆さんとの再会を都度、無情の喜びとしてわたしたちに報告をし、お蔭で100歳の天寿を全うすることが出来た。
・我が町は観光、漁業を中心とする町。そして農業、 水産加工、商工、あらゆる産業が原子力と調和し、融和を保っている。このことは歴代の研究者の安全への努力もさることながら、担当事務方の分かりやすい、かみ砕いた原子力に対する理解を得ようとする熱意の結果に他ならない。
・今日、世の中あげて反原子力を訴える時代、半世紀以上にわたり、原子力と融和してきた町が町民がいることを御理解いただきたい。3.11以降、あるいは燃研棟の事故以降も何ら信頼は失われていない。
・マスコミ報道姿勢について、日本原子力研究開発機構大洗研究所、燃料研究棟の事故が報道され際、テレビ報道で知った町民がほとんどであり、町民から町への問い合わせは1件、町外からの問い合わせが2件。施設の隣接地では農作業が平然と続けられていたが、全国紙の報道によればスーパーで買い物中の母子が近くでこんな事故があった心配、という報道。漁港近くの寿司屋の男性が、遠くに見える施設を見てこんな近くで事故が起きて・・・など。私自身、新聞社に取材記者を追及したところ、記者は現場に行ってなかった。
・正しい報道、現場場での取材という基本の姿勢が欠落している報道の倫理性を正さないといけないが、結局は繰り返している。
・燃研棟に限らず施設、設備が古すぎる。
・東海村再処理施設の廃止が決まったが、廃止作業に70年を要し1兆円の費用の必要性を聞き、人材育成や関係予算に対する国の姿勢を危慎している。
・研究所の敷地の長年に わたる荒れ様を目にし、磯節の我が町、白砂青松の宝たる松の一連の立ち枯れの一因は、機構の敷地管理のあり様と断じ、義憤すら覚える。
・国は地権者の想い、期待には永久に応える義務がある。国の原子力行政放棄の無策を正したい。地元国会議員の意識喚起を求める。
・日本原子力研究開発機構大洗研究所を中心とする研究開発拠点の歴史風土に鑑み、明治生まれの先人の思い、期待、に決して反するようなことの無いよう、継続しての確たる施設整備を心から願っている。

 1日目の日程が終わったところで、タクシーで宿泊先の「スーパーホテルLohas東京駅八重洲中央口」に戻る。

Edsc_000201 18時、有志で「怪獣酒場 新橋蒸留所」(電話:03-6228-5355)に行き、夕食を兼ねた懇親会を行う。
 私自身は、それに加え、柏崎でこどもの時代館を復活させる際の参考という目的もあった。

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*ウルトラマンか地球防衛隊なら噛みつくという「ジャミラの真実の口」

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*もらったコースターは『ウルトラセブン』第10話「怪しい隣人」に登場したイカルス星人

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*マグマ星人フェア中

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*『ウルトラマンタロウ』第39話「ウルトラ父子餅つき大作戦!」に登場し、新潟県を目指したうす怪獣モチロン

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*バルタン星人の「赤色凍結光線カルパッチョ 980円」

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*ノンマルトの使者「ガイロスのガリシア風 830円」

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*『ウルトラマンメビウス』第6話「深海の二人」にでてきた海中を移動する古代怪獣ツインテールをイメージした「特製ツインテールカツサンドイッチ 1490円」

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*『帰ってきたウルトラマン』第5話「二大怪獣 東京を襲撃」にでていた地上移動の古代怪獣ツインテール

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*ハイボールにウイスキーを追加する「地球征服ハイボール 702円」を1号から3号まですべてを制覇

 20時10分、立ち飲みバー「ヒーロー」に立ち寄ったところ、男性店員の父親が旧栃尾市の出身ということで、トチオンガーセブンの話をしながら、ウイスキー(メーカーズマーク)を飲む。

Edsc_003018 21時30分、東京駅まで戻り、「日本橋札幌や」(電話:03-3275-0024)で、おつまみチャーシューをつつきつつ、冷酒を飲んでシメる。
 店内はお客さんで満杯であり、かなり景気の良い話が周辺で飛び交っていた。2020東京オリンピック・パラリンピックのための特需がすごいという・・・地方にももっと波及してほしい。

 23時10分、宿泊先の「スーパーホテルLohas東京駅八重洲中央口」に戻り、熱めのシャワーを浴びる。

 24時、就寝。

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